介護施設の夜勤に看護師の配置は必要？不要？【介護士の不安】

こんにちは(^ ^)

介護施設で働くゆるふわ看護師　すのです。

介護施設における夜勤の現状

介護施設にもよりますが、夜勤時間は17:30〜9:00や、16:00〜9:30などのこの辺りの時間帯で、１人が月に４〜５回している所が多いです。

休憩時間は2時間から、全く無しの所もありますが、こちらも施設によりまちまちです。

休憩時間は設けられていても名ばかりで、実際は一人体制のところも多く、休憩中に何か事故があっても責任を取らされるし、休憩中にナースコールがあっても一人しかいない為、対応しなければならないので、気も休まらずおちおち仮眠などできる訳がありません。

また、全ての施設が夜勤帯に看護師の配置を義務付けられているわけではないので、看護師不在の介護士１人体制で夜勤をしている所が多いのが現状です。

看護師を配置していない分、緊急時は「オンコール体制」をとっている場合もあります。

オンコールとは、夜間に何かあった場合、その日の当番の看護師に電話をし、指示を仰ぐか、必要であれば出勤するといった体制です。

介護施設の夜勤に看護師の配置は必要？不要？

夜勤に看護師は必要という意見には、立場によって賛否両論あるようです。

看護師は必要

実際に夜勤で働いている介護士は、やっぱり看護師は必要と感じています。

何十人の利用者の命を自分一人で預かる不安。「何かあったらどうしよう」と、いつも不安と隣り合わせです。

転倒事故や急変は、だいたい夜間帯が多いです。

夜間トイレで転倒事故があった場合、救急車を呼ぶのか？一晩様子を見るのか？介護士で判断するには荷が重すぎます。もしここで判断を誤った場合、介護士が責任を取らされるでしょう。

家族からしても、看護師がいてくれた方が安心できるとの声も聞きます。

看護師は不要

介護は病院ではなく生活の場なのだから、余計な医療は不必要という意見もあるようです。

自然な看取りを重視している施設も、この考えを持っている所があります。

また、本音は看護師を配置したいのだけれど、人件費が高くつくので、配置したくてもできないという所も多いようです。

介護士２人体制でも、金銭的に厳しいのに、看護師を置くと赤字になってしまう現状です。

看護師が配置されていない場合、緊急時の対策を

では看護師が配置されていない所は、どのように対応していけば良いのでしょうか。

緊急時は介護士はとても慌てますので、冷静に対応することが大切です。

利用者の命に関わることなので、緊急時のマニュアルを徹底し、誰が夜勤をしてもわかるように周知しなければいけません。

• 緊急マニュアルの整備
• 看護師へのオンコール体制
• 緊急時、かかりつけ医や家族への連絡方法
• 心臓マッサージやAEDなどの使い方など緊急時の対策の、技術や知識の向上

介護施設の看護師である、私個人の考え

私は現在介護施設の看護師として働いています。

私の働く施設も、看護師の配置は特に決められてなく、基本的には介護士が一人体制で夜勤をしている現状です。

人手不足と、夜勤手当を目当てに、看護師の私も介護士として夜勤に月４〜５回勤務しています。

私が夜勤に入った日は、利用者からは「今日は看護師さんが夜勤だから安心だわ」という声をよく聞きます。

「あんただから言うけど、最近夜になると背中が痛くなるけどなんでかなぁ」など、普段介護士には相談できない健康の悩みを、夜中に聞くことも多いです。

夜間によくある「トイレに行こうとして、転倒した」と言う事故も何度か遭遇しました。

私はある程度専門知識もあり、様子観察でいいのか？救急搬送した方がいいのか？判断はつきます。

これが介護士だったら、目の前の痛がっている利用者を前に、判断をつけるのは難しいだろうなぁと思います。

何より、施設は利用者の命を預かっているのだから、専門知識の薄い介護士に全てを任せることはとても恐ろしいことです。

介護は介護士

医療は看護師

介護士も、看護師不在の夜勤に不安を抱えている人も少なくないでしょう。

ただでさえ、心身ともに疲弊する介護施設の夜勤なのだから、せめて職員にも安心して介護の仕事ができるよう整備してもらいたいものです。

そうは言っても、人手不足や人件費の面で厳しい施設が多いのが現状でしょう。

この問題については、施設だけでの改善は難しいですので、行政レベルで改善して行くことを期待します。

まとめ

介護施設の夜勤は、看護師は配置されていない所も多く、それどころか、介護士が一人で何十人も見ている現状です。

現場では人の命を預かっている以上、介護とは言えやはり看護師の配置が求められています。

しかし、これらをクリアするためには、施設だけでは予算的にも難しい部分もあります。

介護現場の現状を理解し、国が現場の改善をしてくれるよう期待するのみです。